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家は築年数に応じて劣化していくのが一般的です。木造住宅の場合は、30年程度が寿命だと考えられています。ただし、築年数が30年経つと住めなくなるというわけではありません。
その背景には家が古くなると様々な場所に不具合が生じるため、建て替えを選ぶ人が多いことがあげられます。しかし、建て替えを選ばなくてもリフォームすれば家の寿命を延ばすことが可能です。
この記事では、古い家をリフォームする方法や費用などについて紹介していきます。これから古い家のリフォームを検討している人は、ぜひ参考にしてみてください。
また、リフォーム会社の選び方と注意点は、こちらの記事をご参考にしてください。
リフォームの料金は工事内容によって異なり、同じ工事内容でもリフォーム業者によって異なります。この記事では、費用の相場や業者の選び方をご紹介していきます。これからリフォームを検討している人は、この記事を読んでぜひ参考にしてみてください。
この記事の監修者
2000年から始めた空調設備業の傍ら、趣味で行っていた店舗内装を2019年より事業化。秋葉原を什器・家具の製作や、中心に25坪未満で300万円を絶対に超えない店舗内装を行なっております。
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古い家をリフォームするメリット
- 家の寿命を延ばすことができる
- 古民家の風情を残すことができる
- 建て替えよりも安く済む
- 新築のように快適な住まいになる
近年は、住宅業界においてリフォームやリノベーションという概念が広がりを見せています。
リフォームは痛んだ箇所だけを修繕できるため、今の家に住み続けながらでも行えることがメリットです。古い家をリフォームするその他のメリットについても紹介していきます。
家の寿命を延ばすことができる
家をリフォームすることで家の寿命が延ばせることがあげられます。定期的にメンテナンスが行われてきた家であれば、より長く住み続けることが可能です。
たとえば、キッチンや浴室といった水回りは毎日使用する場所であるため、劣化が早いといわれています。このような場所を定期的にリフォームすることで、家自体が劣化するスピードを遅らせる効果が期待できます。
古民家の風情を残すことができる
日本の住宅は従来、構造素材に木材が使用されてきました。そのため石材が用いられる欧米や欧州と異なり、日本の住宅は寿命が短いとされています。
しかし、近年では木材を使用した伝統工法が改めて広く評価され、日本の古民家に注目が集まっています。
古民家は一般的な木造住宅の30年という寿命をはるかに上回り、100年程度が経過した古い建物を指しています。古民家に使用されているのは木材だけでなく、竹、草、土、石など自然の素材がほとんどです。
そのため古民家は自然の風情を感じられる貴重な建物として、昔ながらの雰囲気を楽しめます。内装をリフォームしても、古民家の外観はそのまま残せることが魅力の一つです。
建て替えよりも安く済む
家が古くなると、建て替えを検討する人も多いのではないでしょうか。しかし、建て替えは解体に加えて新築にも費用がかかってしまいます。さらに、登記手続きや固定資産税などの税金も高くなってしまうことが難点です。
その一方で、リフォームは修繕が必要な箇所だけの費用しかかかりません。
そのため、リフォームは建て替えよりも費用が安く済むことがメリットの一つです。ただし、耐震補強工事や基礎部分の工事が必要になると高額になる傾向にあります。
工法に限らず骨組みや基礎全体に大きな痛みがある場合もしくは、構造計算上重要な柱や梁の移動が伴う大きな間取りの変更等が必要な工事でなければ、部分改修での対応が可能です。
一旦更地にしての建て替え（新築）工事の場合、昭和56年6月に改正された建築基準法上同じ建蔽率での建て替えが不可となるため、既存の建物を残したまま増改築を行うのがよいです。
大きな工事が必要となるケースでは工務店やハウスメーカー等に相談されてはいかがでしょうか。
新築のように快適な住まいになる
キッチンやトイレといった部分的なリフォームだけでなく、内装を一新することで新築のように快適な住まいを実現できます。
また、古い家の場合は接道義務を満たしていないため再建築不可の場合があります。接道義務とは、建築基準法で定められた項目の一つです。
都市計画区域内に建物を立てる場合、4メートル以上の道路に2メートル以上接した土地でなければ新たに建物を立てられません。
このように法的な問題で建て替えの難しい家でも、リフォームなら建て替えのような雰囲気を味わえます。
古い家のリフォームにかかる費用の相場
古い家をリフォームすれば、建て替えよりも費用が安く済むといった様々なメリットがあります。しかし、場合によっては費用が高額になることも考えられます。
リフォーム費用の相場と安くするコツは、こちらの記事をご覧ください。
リフォーム費用は、住宅の維持とは切り離せない支出です。工事の規模は問わず、何かしらのメンテナンスが必要になってきます。そこで、こちらではリフォームにかかる費用の項目やリフォームする場所ごとの費用相場を解説します。減税制度や助成金も必見です。
耐震補強工事の場合
築年数が古い新耐震基準を満たしていない家の場合、リフォーム費用が高くなる可能性があります。1981年に改正された建築基準法では、震度6強から7程度の地震が起きても倒壊しない構造が新耐震基準として設けられました。
耐震補強工事とは壁や基礎の耐震補強を行い、耐震性をアップさせる工事のことを指しています。耐震補強工事にかかる費用は高く、費用の相場は150万円程度です。
間取りを変更する場合
部屋やキッチンのスペースを広くするといった間取り変更を行う場合、リフォーム費用は高くなる傾向にあります。
なぜなら間取りを変更する場合、部屋と部屋の間にある間仕切りの撤去や設定といった工事が必要だからです。
間取り変更にかかる費用の相場は、200万円程度だといわれています。費用はケースバイケースでかなり変動するため、あらかじめリフォーム会社に確認しておくと安心です。
構造計算上重要な梁や柱の移設等が必要なケースや、水回りの間取り変更による給排水やガス等の設備工事が伴うケースは、壁や床に隠蔽される設備の移設による大きな工事が必要となると費用も大きく変動する可能性があります。
部分的なリフォームの場合
- トイレ：20～50万程度
- キッチン：50～150万程度
- 浴室：50～150万程度
- 洗面所：20～30万程度
部分的なリフォームの場合、最新の設備を選ばなければ費用は安く済む傾向にあります。
しかし、収納スペースの増設やバルコニーの新設、壁紙や床の張り替えといった場合、費用は高くなる傾向にあります。この場合の費用は、100～200万円が目安です。
スケルトンリフォームの場合は費用が高くなる
スケルトンリフォームの場合、内装や外装を撤去して基礎と骨組みだけ残すといった大掛かりな工事になるため、費用が高くなる傾向にあります。
たとえば建坪が10坪程度の家の場合、1,000万円以上の費用がかかります。さらに築年数が古く劣化が著しい家の場合は、2,000万円以上の費用がかかる可能性も少なくありません。
古い家をリフォームするときのポイント
古い家をリフォームする場合、工事内容によってはかなり高い費用がかかる可能性が考えられます。しかし、高い費用をかけても、リフォーム後に後悔する人も少なくないのが現状です。
リフォーム後に後悔しないためには、次のようなポイントを押さえておくとよいです。
- 耐震診断をしてもらう
- 断熱性や気密性を高める
- 減税制度を上手に利用する
- リフォームエコポイント制度を利用する
耐震診断をしてもらう
リフォーム前に耐震診断を依頼しておきましょう。なぜなら「古い家のリフォームにかかる費用の相場：耐震補強工事の場合」で紹介したように、新耐震基準が設けられる前に建てられた家は防災面での不安が残るからです。
2013年に内閣府が公表した資料によると、首都直下地震が起きる割合は今後30年間に約70％という数値となっています。
地震による家の倒壊を防ぐには、リフォーム会社に耐震診断を依頼することが大切です。耐震補強工事が必要であれば、耐震リフォームを行いましょう。
断熱性や気密性を高める
古い家は築年数が経つごとにすきま風が入りやすくなるので、リフォームの際に家の断熱性や気密性を高めておくとよいです。
断熱性や気密性を高めるには、次のような工事があげられます。
- 壁に断熱材を補強
- 天井や床の断熱化
- インナーサッシの導入
- 外壁や屋根に断熱塗装
リフォームする際に断熱材を厚く敷き詰めたり、窓を二重サッシに変更するなどの工夫で次のような効果が期待できます。
- 冷暖房の効きがアップ
- 光熱費の節約
- 壁や床の表面温度がアップなど
さらに断熱性や気密性を高めるリフォームを行うと、室内の温度を一定に保てるので快適に過ごせます。
減税制度・補助金を上手に利用する
間取りを変更するといった大掛かりなリフォームは、費用が高くなりがちです。このような場合、減税と補助金制度を上手く利用するとよいです。また、減税と補助金制度が利用できるのは、次のようなリフォームが対象となっています。
- 耐震リフォーム
- 省エネリフォーム
- バリアフリーリフォーム など
リフォーム内容ごとに利用できる減税や補助金制度があるため、対象範囲に入っていれば利用してリフォーム費用を抑えられます。
リフォームの補助金制度を詳しく紹介した記事は、こちらをご覧ください。
リフォームには、お得な「補助金制度」を利用するのがおすすめです。国によるリフォーム補助金制度はもちろん、各地方自治体でも、コストを抑えてお得にリフォームできる様々な補助金制度があります。賢く利用して満足いくリフォームを実現させましょう。
全てのリフォームが減税と補助金制度の対象となっているわけではないので、あらかじめ確認しておくようにしましょう。
リフォームエコポイント制度を利用する
2019年10月から消費税率が引き上げられ、消費者の税負担は増えました。その一方で一部の商品には軽減税率が設けられるなど、消費者の税負担を軽減する対策も実施されています。
さらに政府は「次世代住宅ポイント」と銘打って、一定の要件を満たしたリフォームにポイントを付与する制度を設けました。これは、次のようなリフォームが対象となっています。
- 開口部の断熱改修
- 外壁・屋根・天井あるいは床の断熱改修
- エコ住宅設備の設置
- 耐震改修
- バリアフリー改修
- 家事負担軽減に資する設備の設置
- リフォーム瑕疵（かし）保険への加入
- インスペクションの実施
- 若者・子育て世帯が既存住宅を購入して行う一定規模以上のリフォーム
本来は、2019年10月1日から2020年3月31日までに工事請負契約し、10月1日以降に着工したリフォームが対象でした。
しかし、地震や台風といった自然災害によるリフォームで2019年内に着工ができなかった場合は、2020年3月末までに申請をすれば2020年6月までの着工でも認められることになっています。
古い家のリフォームをDIYする場合
セルフリフォームすれば費用を抑えることも可能です。ただし、自分でリフォームを行うには注意しなければいけないこともあります。
セルフリフォームのメリット
セルフリフォームの最大のメリットは、やはり費用を安く抑えられる点にあります。普段からDIYなど自分で行っている人はできる範囲は自分で行うのもよいです。
セルフリフォームを行う方法
床の張り替えやドアの補修、壁の塗り変え程度の作業であれば、プロに任せなくても自分でリフォームできます。近年はDIYブームであるため、ホームセンターなどに行くとリフォームに必要な工具や材料が揃っているので安心です。
たとえば床をフローリングに張り替える場合、次のような材料を揃えるとよいです。
- フローリング材
- ベニヤ板
- 断熱材
- カクシ釘
- フロア釘
- 電動ドライバー用木ネジ
カクシ釘やフロア釘、電動ドライバー用木ネジは、フローリングを固定する際に使用します。メインのフローリング材は1枚10,000円程度とやや高めですが、ベニヤ板や断熱材は1枚1,000～1,500円程度と比較的安く購入できます。
セルフリフォームの注意点は
セルフリフォームを行う場合、普段慣れていないと思うように作業が進まないかもしれません。重大な劣化のリフォームは、自分で対処するのが難しいといえます。
キッチンや洗面所といった水回りは、とくに注意が必要です。なぜなら配管工事が必要なケースがあるため、事故を引き起こしてしまう可能性があるからです。
配管の工事は特別な資格が必要なため、事故を防ぐためにも自分でできない箇所は無理せずにリフォーム会社に依頼するようにしましょう。
壁紙の張り替えや塗り等の作業はご自身で行っても良いかと思います。
しかし、給水管は水漏れや水圧の変化、排水管は臭気や水漏れ、空調は気圧の変化、電気は漏電の恐れがあるため、それぞれプロに頼んだ方が安心でしょう。
古い家をリフォームするときの注意点
古い家をリフォームする場合、次のように様々な手続きが必要な場合があるので、リフォーム前に確認しておくと安心です。
建築確認の申請が必要な場合がある
間取りの変更といった大掛かりなリフォームを行う場合、建築確認の申請をしなければならない可能性があります。
建築確認とは、建築基準法に基づいて建物が法令や規定に適合していることを確認することです。建築確認が必要な要件は、次の通りです。
- 床面積の合計が100平方メートルを超える特殊な建築物
- 3階建て以上、もしくは延べ床面積が500平方メートルを超、高さが13メートルを超、軒の高さが9メートル超の木造建築物
- 2階建て以上、もしくは延べ床面積が200平方メートルを超の木造以外の建築物
大掛かりなリフォームを行う場合、建築確認の申請が必要かどうかあらかじめ確認しておきましょう。申請が下りると、無事にリフォームが行えます。
増床の制限がある場合がある
床をリフォームする場合、広くする床の面積に制限が設けられている可能性があります。都市計画法では、敷地面積に対する容積率が定められているからです。
容積率に余裕があればリフォームによる増床ができる一方で、容積率が制限に近い数値で設定されている場合は希望通りのリフォームは断念せざるをえません。
このように法律による規制で思い通りの住空間が実現できない可能性もあるため、リフォーム会社に相談するとよいです。
追加費用がかかる場合がある
古い家をリフォームする場合、工事の規模によっては費用が高くなりがちです。しかし、工事の途中で追加工事が必要になり、さらに費用が膨らむ可能性もあります。
なぜなら、工事を進めていく段階で基礎部分の補強などが必要になるケースもあるからです。また、新しい設備を導入した場合は基礎工事や配管工事が追加されるかもしれません。
とくに高電圧接備が必要な場合は、予想をはるかに超えた追加費用が必要となるケースがあります。
解体工事費用の見積もりは無料で利用できる「解体の窓口」へ。
近くの解体業者の無料相見積はカンタン30秒で完了！
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まとめ
住み慣れた家であればあるほど、同じ場所でずっと住み続けたいと考える人も多いことでしょう。建て替えると家自体が新しくなる一方で、高い費用を支払わなければなりません。
しかし、リフォームするだけでも新築と同じくらいの住空間が味わえます。リフォーム内容によっては減税制度が利用できるため、費用を抑えつつ自分好みの住空間を実現しましょう。
相続した空き家をどうすればよいのかわからずに放置している人は、毎年、損をしている可能性があります。ここでは、空き家を放置するデメリットや空き家の売却方法を費用も併せて解説しているので、空き家の処分に困っている人は必見です。
